CPAP（持続陽圧呼吸療法装置）を 購入する場合のメリット・デメリット を整理します。
（※ここでいう「購入」は、病院レンタルではなく自己所有を前提としています）

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✅ 購入のメリット

1. 長期的にはコストが安くなる可能性

   • 保険診療でのレンタルは毎月の自己負担（3割負担で約5,000円前後）がかかる。

2. 自由度が高い

   • 海外出張・旅行時に携帯しやすい機種を選べる。

3. 医師の指示なしでも使える（※リスクあり）

   • 自由診療や海外での購入の場合、医師の処方箋なしで導入可能。

   • 自分のペースで使える。

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⚠️ 購入のデメリット

1. 初期費用が高額

   • 国内で新品購入すると20万〜40万円程度（機種によっては50万円超）。

   • 自由診療になるため保険適用外。

2. フォローが受けにくい

   • レンタルの場合は医療機関や業者が圧設定・機器管理・データ確認を行ってくれる。

   • 購入だとフォローが不十分になり、治療効果が下がるリスクがある。

3. 修理・消耗品交換の費用負担

   • マスク、チューブ、フィルターなどは定期交換が必要。

   • 保険レンタルでは込み料金に含まれることが多いが、購入だと自己負担。

4. 設定ミスのリスク

   • 専門医による適正な圧設定が必須。

   • 自己判断で使うと「効いていない」「かえって眠れない」ことも。

5. 医療機関との連携が難しくなる場合がある

   • 購入機を使っていると、医療機関がデータを読み取れない場合がある。

   • 保険診療でのフォローを断られることもある。

 

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📌 まとめ

• 短期・確実にフォローを受けたい → レンタル（保険診療）が無難

• 海外長期滞在や保険外治療、自由度重視 → 購入も選択肢

👉 海外出張、長期旅行が多い患者様であれば、保険でのCPAPとは別に持ち運びの良い小型のCPAPの購入という選択肢もあります。当院ではCPAP購入のサポートもさせていただきますので、是非お気軽にご相談ください。

 

※医療費控除の基本的な考え方

医療費控除とは1年間（1月1日～12月31日）に支払った医療費が一定額（通常10万円、所得によっては異なる）を超えた場合に、確定申告を行うことで所得税や住民税の還付・軽減を受けられる制度です。

対象となるのは「医師又は歯科医師による診療又は治療の対価」や「治療又は療養に必要な医薬品の購入の対価」などです。

保険適用のCPAP療法費用

健康保険を使ってCPAP療法を受けている場合、毎月支払う自己負担金（レンタル料、診察・指導管理料）は医師による治療の一環として行われるため、原則として医療費控除の対象となります。

医療機関から発行される領収書を保管しておきましょう。

CPAP装置の自費購入費用

一方、CPAP装置を自費で購入した場合の費用は、原則として医療費控除の対象とはなりません。

これはCPAP装置が「治療に必要な医療機器」ではありますが、眼鏡や補聴器などと同様に、その購入費用自体は「治療の対価」とはみなされないためです。

ただし、これは一般的な解釈であり、個別の状況によっては税務署の判断が異なる可能性もゼロではありません。

不明な点は税務署や税理士に確認することをお勧めします。